\代表の日常発信中/
スタッフの一斉辞職はどこでも起こる?
一斉辞職は「よそのクリニックの話」ではなく、対話をあきらめた瞬間に、どの院でも起こり得るリスクです。
実は、保育園、施設で実際に一斉辞職が起こった現場を目の当たりにして。
それを事前に防ぐことができなかったのだろうか?
と考えさせられることが続きました。
そこで、今回は一斉辞職歯防げるのか?
なぜ起こるのか?
を考えてみたいと思います。
目次
なぜ「一斉辞職」は他人事ではないのか
- 医療・介護の現場では、人間関係やコミュニケーション不足が離職理由の上位に挙がることが繰り返し指摘されています。
- 小さな不満や不信が言葉にならないまま積み重なると、あるタイミングで「一気に辞める」という行動で噴き出します。
- とくに小規模クリニックでは、数人の退職で一気に診療体制が揺らぎ、経営リスクに直結します。
スタッフは「給料」よりも「対話の姿勢」を見ている
- スタッフが辞める原因は、給与水準よりも「人間関係」や「院長への不信感」「納得できない一方的な方針」が大きいとされています。
- ボーナス減額や勤務体制の変更など、つらい決定そのものよりも、「説明がない」「相談の場がない」「過度な勤務状況」などで信頼が一気に失われます。
- 「話しても無駄」「どうせ聞いてもらえない」というあきらめが広がると、スタッフは静かに職場を去る準備を始めます。
「対話のない院長」が陥りがちなパターン
- 忙しさを理由に、朝礼やミーティングを「院長からの一方通行な連絡の場」にしてしまう。
- 問題が起こったとき、本人と向き合う前に注意喚起の張り紙や全体メールだけで済ませてしまう。
- 辞めたいと言われて初めて「なぜやめるの?」と慌てて聞くが、そのときにはすでに信頼残高が底をついている。
これらは「対話」ではなく、「通達」「弁明」に近い関わり方です。
一斉辞職を防ぐために、院長が今すぐ始められる「対話」
- 定期的な「聴くためのミーティング」をつくる
- 個別面談で「本音」を受け止める
- 方針変更や厳しい決定こそ「背景と理由」を説明する
